建設職人のいのちと暮らしを守る

組合では県下各地で巡回車による健康診断を行っています。
自分の健康状態を理解し病気の早期発見、早期治療に努めるとともに、長建国保の安定運営のため一人でも多くの方に健康診断を受けていただく必要があります。まだ受けていない方はすぐに申し込みましょう。
詳しくは所属の組合のお知らせをご覧ください。

内容充実の健康診断

組合健診総合健診コース

日帰り人間ドックと同レベルの検査を受けることができ、全項目受診でも2,000円で受診できます（被保険者）。なお、総合健診コースには特定健診の検査項目が含まれています。

組合健診特定健診コース（40歳〜74歳の方のみ）

40歳から74歳の方が対象で、特定健診項目のみの検査です。1,000円の負担で受診できます（被保険者）。
※詳細項目は別途自己負担となります。
※組合健診で実施する検査項目は⇒こちら

アスベスト（石綿）健診

各組合では石綿健診で精密検査が必要と診断された方へ精密検査を受診できる医療機関の紹介等や労災申請のお手伝いもしています。

前立腺がん検診

50歳以上の男性被保険者は補助があり、300円で受診できます。補助対象者以外の方は、1,730円で受診できます。

骨健診＆栄養指導

骨密度測定をした後、管理栄養士による食生活改善指導が受けられます。被保険者の受診料は500円です。被保険者以外の方は1,300円で受診できます。
※骨健診のみ実施の場合がありますので、所属組合へご確認ください。

乳がん検診(※)

40歳以上の特定健診対象者はマンモグラフィ検診か超音波検診のどちらか一方を受診できます。40歳未満の方は超音波検診のみ受診できます。自己負担は1,000円です。

子宮頚がん検診(※)

20歳以上の方が対象です。自己負担は1,000円です。

（※）実施していない支部（組合）があります。40歳以上の方は特定健診を受診した方に補助しています。

組合健診を受けられなかった皆さんへ

　

　最寄りの健診実施医療機関で特定健診が受けられます。所属の組合から「特定健康診査受診券」を入手し、健診実施医療機関に予約を入れて受診してください。この場合も健診費用は1,000円＋オプション分で済みます。
○長野県内の特定健診・健康支援実施医療機関を検索するには⇒こちら 　

　もし事業所の健診等をすでに受けられた場合は、健診結果を組合にお持ちいただくと、特定健診を受けたとみなされます。結果を提出していただいた方にはクオカード2,000円分を進呈しております。受診率目標達成のため、ご協力をお願いいたします.

　　　○ 組合健診（総合健診・特定健診）で実施する検査項目は⇒こちら

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健康支援

　特定健診を受けた40歳以上の方のうち、生活習慣病が発症する可能性があると判定された方は、組合の「健康支援」を利用できます。
　費用は無料、利用すればクオカードがもらえます。
　健診結果に右の用紙が同封されていたら、初回支援の日程が入っていますので都合をつけて必ず所属の組合へ申し込みましょう。

健康支援の種類

　健康支援は、健診の結果に応じて
・動機づけ支援
・積極的支援
の2種類に分かれています。



※受診年度の４月１日から健康支援当日の間、長建国保の加入者が対象です。
※６か月後評価まで完了した場合の総額です。

組合の健康支援を利用できないときは

　県内の契約医療機関で健康支援が受けられます。利用券が必要になりますので組合にお問い合わせください。
　医療機関で健康支援を受ける場合、事前予約が必要になります。また、実施医療機関は限られますので必ず医療機関に事前にお問い合わせください。

人間ドック・脳ドック受診料補助

• 人間ドック
  

  【2019年3月まで】受診年度の４月１日時点で３０歳以上の被保険者が、人間ドックを受診して１万円以上の自己負担をした場合、年度内１回の受診分に限り１万円を補助します。
  〈申請に必要なもの〉申請書、印鑑、領収書、特定健診項目全項目の検査結果、特定健診質問票
  
  【2019年4月から】受診年度の４月１日時点で３０歳以上の被保険者が、人間ドックを受診して１万円以上５万円未満の自己負担をした場合１万円、５万円以上の自己負担（オプション検診除く）をした場合２万円を、年度内１回の受診分に限り補助します。
  〈申請に必要なもの〉申請書、印鑑、領収書、特定健診項目全項目の検査結果、特定健診質問票
  
  【注意事項】
  �@対象は毎年度４月１日で３０歳以上である被保険者です。
  �A領収書の自己負担額が１万円以上のものに限ります。
  �B２万円の支給となるのは、オプション検診を除く自己負担額が5万円以上であることが領収書で明確になる場合です。
  �C特定健診項目の全項目が含まれているものに限ります。
  �D同年度内に組合健診や医療機関の特定健診を受診している場合、人間ドックの申請が２回目になる場合は、補助金は支給されません。

• 脳ドック

  【2019年3月まで】受診年度の４月１日時点で４０歳以上の組合員が、脳ドックを受診して１万円以上の自己負担をした場合、年度内１回の受診分に限り１万円を補助します。
  〈申請に必要なもの〉申請書、印鑑、領収書
  
  【2019年4月から】受診年度の４月１日時点で４０歳以上の組合員が、脳ドックを受診して１万円以上５万円未満の自己負担をした場合１万円、５万円以上の自己負担（オプション検診除く）をした場合２万円を、年度内１回の受診分に限り補助します。
  〈申請に必要なもの〉申請書、印鑑、領収書
  
  【注意事項】
  �@対象は、毎年４月１日時点で４０歳以上である組合員です。
  �A領収書の自己負担額が１万円以上のものに限ります。
  �B２万円の支給となるのは、オプション検診を除く自己負担額が5万円以上であることが領収書で明確になる場合です。
  �CＭＲＩ検査を実施したものに限り補助します。

インフルエンザ予防接種の補助

　インフルエンザ予防接種費用のうち3,000円までの実費を、被保険者１人につき年度内１回補助します。
【申請に必要なもの】申請書、印鑑、予防接種を受けた医療機関の領収書
【注意事項】
�@必ず予防接種をした医療機関の領収書を添付して申請してください。
�A２回法で予防接種を受けた場合は、１回目の分のみで申請すると２回目の分は申請できません。
１回の支払額が3,000円に満たない場合は、２回分をまとめて申請してください。

セルフメディケーション税制を利用するための証明書を発行します

　2017年分の確定申告から始まったセルフメディケーション税制による医療費控除を受けるには、納税者本人が健康診断や予防接種など健康を保持するための取り組みを行い、それを証明する書類が必要です。健診結果や、予防接種を受けた際の領収書が証明になりますが、これらが手元にない場合、組合健診やインフルエンザ予防接種の補助等を受けた方は、長建国保で「一定の取り組みを証明する書類」を発行できます。必要な方は所属の組合に問い合わせの上、手続きしてください。
【申請に必要なもの】証明依頼書、印鑑
【注意事項】
組合で実施する健康診断や、インフルエンザ予防接種の補助など、一定の取り組みについて長建国保の　補助を受けた方のみ発行できます。

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国内宿泊旅行への補助

【2019年3月まで】日本旅行・近畿日本ツーリストを通して予約した国内宿泊旅行を利用し、3,000円以上の負担をした場合、長建国保の被保険者全員を対象として、１人につき3,000円を年度内１回補助します。
【申請に必要なもの】申請書、印鑑、上記旅行会社の利用証明書

【2019年4月から】どの旅行会社でも個人申込でも、国内宿泊旅行をした長建国保の被保険者全員を対象として、１人につき2,000円を年度内１回補助します。
　旅行に行く時は、申請書を持っていき宿泊施設の証明をもらってください。申請書は下記からダウンロードするか、組合窓口でもらうことができます。

【申請に必要なもの】宿泊施設の証明を受けた申請書、印鑑

スポーツ大会・料理教室への補助

【2019年4月から】組合または支部・分会等の主催でスポーツ大会・料理教室を開催し、一定の要件を満たす場合は保健事業の一環として補助を行います。

テレホン健康相談

電話代、相談料無料のテレホン健康相談を実施しております。フリーダイヤル24時間対応でプライバシーは確実に守られますので、ぜひご利用ください。携帯電話からの相談も受け付けています。

◎健康診断の結果で気になることがある
◎けがの応急処置の方法を教えてほしい
◎子供が夜中に熱を出した
◎疲れているのに眠れない
◎ストレスがたまって精神的に苦しい
◎家族の介護のことで相談したい

こんな時はすぐお電話ください。

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LINEで健康相談

LINEを利用して、乳児（0・1歳）の健康相談、インフルエンザと花粉症の相談ができます。
（無料。インフルエンザ相談は２月末まで、花粉症相談は1月22日〜5月末までの予定です。）
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