組合では県下各地で巡回車による健康診断を行っています。
自分の健康状態を把握し病気の早期発見、早期治療につなげましょう。重症化する前の治療は長建国保の安定運営にもつながります。まだ受けていない方はすぐに申し込みましょう。
詳しくは所属の組合のお知らせをご覧ください。
内容充実の健康診断
組合健診総合健診コース
胸部レントゲンや大腸がん、胃がん検診を含む日帰り人間ドックと同レベルの検査を受けることができ、全項目受診でも2,000円で受診できます（被保険者）。なお、総合健診コースには特定健診の検査項目が含まれています。
※組合健診で実施する検査項目は⇒こちら
組合健診特定健診コース（40歳～74歳の方のみ）
40歳から74歳の方が対象で、特定健診項目（メタボに着目）のみの検査です。1,000円の負担で受診できます（被保険者）。
※詳細項目は別途自己負担となります。
アスベスト（石綿）健診
各組合では石綿健診で精密検査が必要と診断された方へ精密検査を受診できる医療機関の紹介等や労災申請のお手伝いもしています。
※総合健診コースを受診した方は、別途自己負担1,080円で受診できます。
前立腺がん検診
受診する年度の４月１日時点で50歳以上の男性被保険者は無料で受診できます。補助対象外の方は1,730円で受診できます。
乳がん検診
40歳以上の特定健診対象者はマンモグラフィ検診か超音波検診のどちらか一方を受診できます。40歳未満の方は超音波検診のみ受診できます。自己負担は1,000円です。
子宮頚がん検診
20歳以上の方が対象です。自己負担は1,000円です。
○乳がん検診・子宮頸がん検診は実施していない支部（組合）があります。
○乳がん検診・子宮頸がん検診を受診した40歳以上の方は、特定健診を受診した方に補助しています。
組合健診を受けられなかった皆さんへ
最寄りの健診実施医療機関で特定健診が受けられます。所属の組合から「特定健康診査受診券」を入手し、健診実施医療機関に予約をして受診してください。自己負担は1,000円です。
○長野県内の特定健診・健康支援実施医療機関を検索するには⇒こちら
事業所の健診等を受けた場合は、①健診結果を組合に提出し、②質問票を記入いただくと、特定健診を受けたとみなされます。①と②をどちらも満たした方にはクオカード2,000円分を進呈しています。受診率目標達成のため、ご協力をお願いいたします。
○組合健診（総合健診・特定健診）で実施する検査項目は⇒こちら
○質問票はこちら
健康支援
特定健診を受けた40歳以上の方のうち、生活習慣病が発症する可能性があると判定された方は、組合の「健康支援」を利用できます。
費用は無料で、利用すればクオカードがもらえます。
健診結果に右の用紙が同封されていたら、初回支援の日程が入っていますので都合をつけて必ず所属の組合へ申し込みましょう。
健康支援の種類
健康支援は、健診の結果に応じて
・動機づけ支援
・積極的支援
の2種類に分かれています。
※受診年度の４月１日から健康支援当日の間、長建国保の加入者が対象です。
※４か月以降の評価まで完了した場合の総額です。
組合の健康支援を利用できないときは
県内の契約医療機関で健康支援が受けられます。「特定保健指導利用券」が必要になりますので組合にお問い合わせください。
医療機関で健康支援を受ける場合、事前の予約が必要です。また実施医療機関は限られますので、事前に医療機関にお問い合わせください。
糖尿病性腎症の重症化予防（医療機関への受診勧奨）を実施します
柔道整復施術療養費審査を継続します
重複薬剤服用者への対策を検討します
人間ドック・脳ドック・女性がん検診の受診料補助
- 人間ドック
受診年度の４月１日時点で３０歳以上の被保険者が、人間ドックを受診して１万円以上５万円未満の自己負担をした場合１万円、５万円以上の自己負担（オプション検診除く）をした場合２万円を、年度内１回の受診分に限り補助します。
〈申請に必要なもの〉
【注意事項】
・申請書
・領収書
・特定健診全項目の検査結果
・特定健診質問票
①対象は毎年度４月１日時点で３０歳以上の被保険者です。
②領収書の自己負担額が１万円以上のものに限ります。
③２万円の支給となるのは、オプション検診を除く自己負担額が5万円以上であることが領収書で明確になる場合です。
④特定健診項目の全項目が含まれているものに限ります。
⑤同じ年度内（4月～翌年3月）に組合健診や医療機関の特定健診を受診している場合、人間ドックの申請が２回目になる場合は、補助金は支給されません。 - 脳ドック
受診年度の４月１日時点で４０歳以上の組合員が、脳ドックを受診して１万円以上５万円未満の自己負担をした場合１万円、５万円以上の自己負担（オプション検診除く）をした場合２万円を、年度内１回の受診分に限り補助します。
〈申請に必要なもの〉申請書、領収書
【注意事項】
①対象は、毎年４月１日時点で４０歳以上である組合員です。
②領収書の自己負担額が１万円以上のものに限ります。
③２万円の支給となるのは、オプション検診を除く自己負担額が5万円以上であることが領収書で明確になる場合です。
④ＭＲＩ検査を実施したものに限り補助します。 - 医療機関等で受診した女性がん検診（乳がん、子宮がん）
医療機関等で女性がん検診（乳がん、子宮がん）を受診した場合、検診料金が3,000円以上4,000円未満の場合は2,000円、4,000円以上の場合は3,000円の補助が出ます。
〈申請に必要なもの〉申請書、領収書、検査の種類がわかるもの
【注意事項】
①40歳以上の方（特定健診対象者）は、乳がん、子宮がん検診を受けた同じ年度内に必ず特定健診の受診が必要です。
②検診料金が3,000円未満の場合は補助対象になりません。
インフルエンザ予防接種の補助
インフルエンザ予防接種費用のうち3,000円までの実費を、被保険者１人につき年度内１回補助します。【申請に必要なもの】申請書、予防接種を受けた医療機関の領収書
【注意事項】
①必ず予防接種をした医療機関の領収書を添付して申請してください。
②２回法で予防接種を受けた場合は、１回目の分のみで申請すると２回目の分は申請できません。
１回の支払額が3,000円に満たない場合は、２回分をまとめて申請してください。
国内宿泊旅行への補助
補助の時効はいずれも2年間です。
保養を目的とした国内宿泊旅行をした長建国保の被保険者全員を対象として、１人につき2,000円を年度内１回補助します。
旅行に行く時は、申請書を持っていき宿泊施設の証明をもらってください。申請書は下記からダウンロードするか、組合窓口でもらうことができます。
【申請に必要なもの】
宿泊施設の証明を受けた申請書
セルフメディケーション税制を利用するための証明書を発行します
2017年分の確定申告から始まったセルフメディケーション税制による医療費控除を受けるには、納税者本人が健康診断や予防接種など健康を保持するための取り組みを行い、それを証明する書類が必要です。健診結果や、予防接種を受けた際の領収書が証明になりますが、これらが手元にない場合、組合健診やインフルエンザ予防接種の補助等を受けた方は、長建国保で「一定の取り組みを証明する書類」を発行できます。必要な方は所属の組合に問い合わせの上、手続きしてください。【申請に必要なもの】証明依頼書
【注意事項】
組合で実施する健康診断や、インフルエンザ予防接種の補助など、一定の取り組みについて長建国保の補助を受けた方のみ発行できます。
健康づくり教室・スポーツ大会・料理教室への補助
組合または支部・分会等の主催で、健康づくり教室・スポーツ大会・料理教室を開催し、一定の要件を満たす場合は保健事業の一環として補助を行います。
テレホン健康相談
電話代、相談料無料のテレホン健康相談を実施しています。フリーダイヤル24時間対応でプライバシーは確実に守られます。ぜひご利用ください。携帯電話からも無料です。◎健康診断の結果で気になることがある
◎けがの応急処置の方法を教えてほしい
◎子供が夜中に熱を出した
◎疲れているのに眠れない
◎ストレスがたまって精神的に苦しい
◎家族の介護のことで相談したい
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